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【地震予言】静岡県の過去の地震は? 今後の地震の確率は?

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静岡県の今後の地震の確率はどのぐらいなのでしょうか? また、地震は周期的に起きるといいますが過去にはどんな地震があったのでしょうか

過去の巨大地震は?

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以下のようなものがありました。

  • 715年4月4日 遠江国地震 マグニチュード6.5。
  • 841年 伊豆地震 マグニチュード7。
  • 878年10月28日 相模・武蔵地震 マグニチュード7.4。
  • 1096年12月17日 永長地震 マグニチュード8。伊勢・駿河で津波が発生。
  • 1498年9月20日  明応地震 マグニチュード8.4。静岡地方では津波による死者約26000人。
  • 1605年2月3日  慶長地震 マグニチュード7.9。関東から九州までの太平洋岸に津波。
  • 1633年3月1日  寛永小田原地震 マグニチュード7.1。熱海に津波。
  • 1686年10月3日  遠江・三河地震 マグニチュード7。熱海に津波。
  • 1703年12月31日 元禄地震 マグニチュード8.1。伊豆東海岸に津波。
  • 1707年10月28日 宝永地震 マグニチュード8.6。津波。
  • 1718年8月22日 三河、伊那遠山谷で地震 マグニチュード7。
  • 1782年8月23日 天明小田原地震 マグニチュード7。小田原城損壊。
  • 1854年12月23日 安政東海地震 マグニチュード8.4。全体で死者2,000〜3,000人。
  • 1891年10月28日 濃尾地震 マグニチュード8。
  • 1923年9月1日 関東大震災 マグニチュード7.9。
  • 1930年11月26日 北伊豆地震災 マグニチュード7.3。
  • 1944年12月7日 東南海地震 マグニチュード7.9。
  • 1965年4月20日 静岡地震 マグニチュード6.1。死者2人
  • 1974年5月9日 伊豆半島沖地震 マグニチュード6.9。死者30人
  • 1978年1月14日 伊豆大島近海の地震 マグニチュード7。死者25人
  • 2009年8月11日 駿河湾で地震 マグニチュード6.5。死者1人
  • 2011年3月15日 静岡県東部で地震 マグニチュード6.4。東北地方太平洋沖地震の誘発地震とみられています。

参考: 静岡県の地震活動の特徴 - 地震調査研究推進本部 地震の年表 (日本) - Wikipedia

 

 

静岡県で地震が起きる確率は?

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確率は?

政府の地震調査委員会の予測では、今後30年以内に震度6弱以上の揺れが起きる確率は、65%となっています。

 

南海トラフ地震も予想されることもあり、やはり高い確率となっています。

 

普段から警戒したり、食料などの準備をしておくなどの対策はしておいたほうがよいでしょう。

 

(更新) 2016年度の地震調査委員会予測では、静岡市に30年以内に震度6弱以上の揺れが起きる確率は68%と変更されています。

参考:J-SHIS 地震ハザードステーション

 

(更新) 2018年度予測では、太平洋側の確率が全般的に上方修正されています。 静岡市は70%となっています。

 

南海トラフ地震の被害予測によれば

・最大値震度6強 沼津市、熱海市、三島市、富士宮市、伊東市、御殿場市、下田市、裾野市、伊豆市、伊豆の国市 

・最大値震度7 浜松市、島田市、富士市、磐田市、焼津市、掛川市、藤枝市、袋井市、湖西市、御前崎市、菊川市、牧之原市

...などとなっています。

 

津波については、愛知県では最大11Mと予測されています。かなり大きな津波です。

参考:http://www.bousai.go.jp

 

専門家の意見は?

地震予測でおなじみの東大名誉教授の村井俊治氏によれば、

「静岡・御前崎など駿河湾沿い、そして伊豆諸島の神津島・御蔵島付近は長期的な沈降傾向にあり、周辺地域との境目に歪みがたまっていると考えられます。

 加えてこの1か月、伊豆半島や伊豆諸島周辺で地表が大きく上下動する『一斉異常変動』も起きている。

とのこと。

伊豆での変動が感知されており(2018/9の記事)、注意が必要です。 

参考:

MEGA地震予測 北海道の地震と同様の兆候が関東・東海でも│NEWSポストセブン

 

静岡県を巨大地震が襲ったら?

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産業

静岡県はGDP15兆円、全国でも10位となっています。

ローランド、浜松ホトニクス、富士機工、スズキ、ヤハマといった大手企業の本社が置かれていることからもわかるように製造業が多いです。

 

場所的にも、東京や名古屋といった大都市圏と密接な部品メーカーなどが多い印象です。

 

インフラ

静岡県御前崎市には浜岡原子力発電所があります。

東日本大震災の場合、菅首相が直々に停止要請をしたことでも有名ですが、都市圏に近接している原発ですからやむを得ないかもしれません。

 

GDPの大きさ、大手企業の本社機能、交通の要所(東京、名古屋、大阪などのベルト地帯)、原発...などの様々な観点からみても、巨大地震が直撃した場合の日本経済への影響は相当なものになるであろうことは容易に推測できます。

 

また過去の地震からもわかるように津波被害が予想され、その場合は通常の地震以上の被害になる可能性があります。

日ごろから緊急事態にどう対処するかは、個人や企業、自治体それぞれでプランを練っておく必要があるでしょう。

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